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私たちの組織
創立と目的(スポーツ活動の主人公に)
 全国勤労者スキー協議会(以下、全国スキー協)は、1969年2月10日に誕生しました。東京オリンピックを前後して、国民のスポーツ欲求がたかまった時期でした。会員がスポーツ活動の主人公として、スキークラブをつくりその活動の中で自らの欲求を実現し、人間的な成長をはかっていくという、新しいスタイルの運動体として発足しました。
 こうして発足した全国スキー協は、スポーツは国民の「健康で文化的な生活」(憲法第25条)にとって不可欠であり”万人の権利”であると宣言して組織された新日本スポーツ連盟(以下、スポーツ連盟と略す)のスキー部門の全国種目組織として活動をすすめ、2001年2月で32年を迎えました。
 全国スキー協は、「スキーの歴史的遺産を継承・発展させ、スキーを広く大衆のものとし勤労者の立場にたったスキーに対する正しい考え方、スキー理論とスキー技術の普及と向上をはかる」、その実現のために「広範なスキー関係者との連携と協力・協同をはかる」と規約に明記しています。
 このことは、スポーツは人間の発達、人格形成に不可欠であり、身体的、知的、道徳的能力を発達させるという価値や社会的文化的価値があることを明らかにし、国民の権利として保障させていくという活動の基本と、スキーの未来への展望を示すものです。
スキー協の多様な活動
 スキー・スポーツの自主的、民主的な発展を目的として活動をすすめる全国スキー協の組織は、スキークラブが集まって都道府県スキー協議会を構成し、その都道府県スキー協議会が全国スキー協に加盟し、活動を担っています。
 ですから、都道府県スキー協に加盟するスキークラブは、一番基本となる組織単位であり、会員一人ひとりが自主的に加入し具体的にスキー要求を実現するために活動することができるのです。
 全国スキー協はこのような目的を実現するために多様な取組をしています。
 独自にスキー技術の分析・指導(練習)法の研究・実践と、それに基づく指導員の養成、テキストや教程書の制作発行、自主制作の映画やビデオの制作。これらは、スキーの楽しさやスキー愛好者を広げる上でとても役立っています。
 この他にも、「リーダー学習会」や「スキーシンポジウム」などの理論研究も行い、資質の向上に努めています。
 また、各地のスキークラブの活動、技術向上やリーダーの在り方、スキー界の動き、スキー協の活動などを、広範なスキー愛好者に広める定期刊行物「スキーメイト」を発行しています。こうした幅広い内容で編集された定期刊行物を発行することによって、組織内外あるいはスキー界に影響を与えてきています。
 全国スキー協は、スキーでの「安全」は社会的な問題として重視しています。
 スキー場の施設(スキー場、リフト、ゴンドラ、宿舎など)やパトロールなど構造的にとらえ、多角的な調査、活動を行い、「全国スキー安全対策協議会」の一員として活動しています。
 事故を起こさない事前の取組とともに、もし事故が起こった場合の独自の互助制度としての傷害基金制度や、山スキー事故の場合の捜索・救出基金制度も作り、対応しています。
 山スキーの普及、向上にも取組、競技大会も日頃の練習成果を発揮する大会として毎年開催しています。
 社会的な運動として、子ども・障害者のリフト料金の割引要求やプラスチックブーツ(スキー靴)の突然破壊に対する調査活動、酸性雪の全国調査なども行ってきています。
スキーと私たちのくらし
 日本のスキー市場規模は大変大きく、世界市場でのスキー産業の草刈場の様相を呈しています。
 大企業のリゾート開発の中心としてのスキー場「開発・造成」は、地元の意思とはかけ離れ儲け本位にはしり、自然環境問題は常につきまとっています。
 スキーリフトの延長、高速化や長時間営業のスキー場などで滑走時間は大幅に延びています。
 日本独特のスキー修学旅行の増加や中・高年齢者のスキー愛好者が増加し、多様なスキー活動となっています。
 一方、長時間、過密労働などで、スキーを通じての仲間との交流や自然に親しむなど、本来の楽しみができにくい傾向も見られます。
 その他、スキー場などでの事故、遭難事故、プラスチック靴の突然破壊やスキー場の汚染などもおきています。
 このように、スキーを取りまく環境はいちじるしく変化してきました。
スポーツは平和とともに
 こうした状況とともに、スキーヤーをとりまく社会、経済状況をとらえることも大切です。
 バブル崩壊後の不況は、大企業本位の合理化、産業の空洞化などによる勤労者へのしわよせとなっています。その上、公共料金の値上げは生活を圧迫しています。
 また、小選挙区の導入や有事立法の検討など民主主義をないがしろにする動きがある中で、スポーツマン自らの、平和と民主主義を守りスポーツ環境を良くする取組が求められています。
 多くの愛好者、スキー関係者と協力し、スキーをスポーツ文化として、先人からの遺産をしっかり継承し、さらに創造・発展させ次代につなげたいものです。